「同潤会江戸川アパートメント」における建築と住民の融合

はじめに

1923年（大正12年）に発生した関東大震災による住宅被害の復興を目的として「財団法人同潤会」が設立された。その事業の中で、東京と横浜に16ヶ所の都市型アパートがつくられた。【資料1】それらは「同潤会アパート」と呼ばれ、近代日本の集合住宅づくりの契機となった。その最後の作品である「同潤会江戸川アパートメント」について評価報告書を作成してゆく。

1　歴史的背景と基本データ

歴史的背景

関東大震災により東京や横浜で200万人が家を失い、住宅の供給は急務であった。1924年（大正13年）に「財団法人同潤会」が誕生した。同潤会は当初、バラック生活者のために復興用の応急住宅を建設した。その後、耐震耐火の住宅供給を目指し、鉄筋コンクリート造のアパートメントハウス事業を展開した。
【資料1】

1941年（昭和16年）の住宅営団設立により、全国各地の公営住宅事業が進められることになった。そのため「同潤会」は18年に及ぶ活動を終了し解散した。

「同潤会江戸川アパートメント」は、建て替えのため、2003年（平成15年）に解体され、跡地には、2005年（平成17年）にマンションが竣工した。

「同潤会江戸川アパートメント」基本データ【資料2】【資料3】【資料4】【資料5】

所在地：東京都新宿区新小川町２丁目
設計：同潤会建築部営繕課
施工：銭高組
竣工：1934年（昭和9年）
敷地面積：2016坪（6813.223㎡）
棟数：6階+地下1階ー1棟　4階ー1棟
総戸数：260戸
付帯施設：中庭、児童遊園、社交室、浴場、食堂、理髪店、娯楽室、エレベーター

2　事例のどんな点について積極的に評価しているのか

建築への評価

「同潤会江戸川アパートメント」建設は、同潤会結成十年の技術と経験の集大成として、東洋一の理想的な都市型集合住宅を目指した。設計には、当時の最先端技術や建築思想を学んだ東京帝国大学の内田祥三とその弟子達が多く担当していた。鉄筋コンクリート造で、ガスや電気、水道、水洗便所、エレベーター、セントラルヒーティングを備え、多様な間取りの建築【資料4】で近代化の方向を提示した。棟配置は中庭を取り囲み、中庭と生活を密着させた。また住民のコミュニティーの場として児童遊園、社交室、浴場、食堂、理髪店、娯楽室と創意工夫に満ち、その細部のデザインにも力を注いだ。【資料6】設計にあたり日本の気候や生活調査を通して住宅の役割なども検証した。このように単に西洋建築の模倣ではなく日本の集合住宅を提示し建築として実現した点が評価できる。

建築と住民の融合への評価

NHKの番組でETVスペシャル「同潤会アパートが語る昭和史」（2003/06/21放送）（註1）の中で、「同潤会江戸川アパートメント」に居住していた女優の坪内ミキ子氏と建築家の丸山欣也氏とその母の丸山ひさ氏のインタビューが収録されている。坪内ミキ子氏は少女時代に社交室で開かれていたバレー教室や音楽会などで住民の笑顔があふれていたと語った。丸山ひさ氏にとって大切な場所は、地下にある共同浴場で、そこでの集いが楽しかったと振り返る。丸山欣也氏は部屋と中庭には一体感があり、子供時代の生活の中心であったと語った。このアパートでの体験は、自身の造る建築にも大きく影響しているという。このように中庭や共有施設は、コミュニティーの象徴的な存在で、住民の思い出をつくる装置として機能していた。そして装置は建築と住民の融合に作用した。その融合が評価の重要な点だ。
番組に出演した建築史家の藤森照信氏は、集合住宅の歴史や経験がない日本で「同潤会江戸川アパートメント」での生活の成功例はまれだという。成功したその答えとして丸山欣也氏は、中庭や共有施設を毎日利用することで、この建築は自分たちの場所だという自覚が皆にあった事だと振り返った。この住民の意識共有こそが建築と住民の融合を成功させたのだ。

3　他の同様の事例と比較して何が特筆されるのか

「同潤会江戸川アパートメント」と団地との比較

高度成長に伴う急速な人口流入に対応するため、1955年（昭和30年）日本住宅公団が設立し、団地建設が進められた。このとき２DKや３DKの間取りタイプが生まれ、浴室も設置された。この計画は、100〜150戸の中層住宅4〜5棟を１グループとして計画した。そして複数のグループの中心に公園や集会所、保育園、店舗などを置いた。さらに2千〜3千戸の住区に対して診療所や小学校、近隣公園などを配置する段階的な構成を基本とした。

団地は「同潤会江戸川アパートメント」の時代とは比較できないほど規模が拡大していった。そして住居のＤＫ化で新しい住居の提案がされた。しかし建築として共有できる空間や機能、共同体としてつながる場は失われ、集合住宅の塊のような地域が形成されていった。作家の竹中労氏は著書で「団地には社会がないのである。そこに “⽣活” はあっても、⼈間と⼈間が、地域の規模で連帯する、本来の意味での “社会” はない。」（註2）と述べている。 団地という、家庭の生活を優先する新しい生活の価値観ができあがったのだ。

これに対し、「同潤会江戸川アパートメント」は中庭、児童遊園、社交室、浴場、食堂、理髪店、娯楽室、そして住居の面でも、家族向けの間取りばかりではなく、「独身者」用をも併設して、多様な世帯から成り立っていた。すなわちアパート自体が「まち」として機能していたことが画期的であり、そこには「社会」が存在したことが特筆される点だ。

4　今後の展望について

同潤会アパートの研究者である大月 敏雄氏は「同潤会アパートは、たいていの集合住宅計画や設計の教科書に、住まいと町を総合的につなごうとした都市型集合住宅の先駆例として登場する。そして、震災が起きるたびに、同潤会アパート待望論が出てくる。（中略）それは、同潤会アパートが「単なる住宅」ではなく、「都市居住者への総合的生活支援の場」として計画、設計されたからに他ならないからだと考えている。」（註3）と述べている。ここで言う「総合的生活支援の場」とは、人間の生活を成り立たせるいろいろな機能を有する空間だ。この同潤会的な機能を持った空間に、これからの集合住宅のヒントと展望が見いだせる。

「同潤会江戸川アパートメント」の建て替えに関わった住民である建築家の橋本文隆氏は、その建て替えの計画で、皆が愛した中庭を再建するために奮闘した。結果的に中庭は残すことができなかった。しかし中庭を屋上庭園で再現し社交室や敷地内での催しに同潤会時代の空気感を残している。そして新しい住民と元住民とが混ざり合い、新たなコミュニティが成熟しつつある。ここにも集合住宅の展望が見いだせる。

最近では、シェアハウスなど共用スペースを中心とした、共同で住まう生活スタイルの展開がある。このなかに「同潤会」的な生活支援の場と共同体としての生活が引き継がれ、発展してゆくことが期待される。

5　まとめ

「同潤会江戸川アパートメント」は、理想的な都市型集合住宅を目指しそのモデルを提示した。同時にそれを受け入れた住民は、どのように住まうか自ら自由に考え、そこでの生活様式を実現した。そのような建築が実現できた事と、その建築が住民と融合した点を評価した。

先の番組の中で、解体が決まりお別れ会が開かれ、多くの元住民達が別れを惜しみ中庭に集まる映像がある。そこには、皆がこの建築への愛着を共有し、そこでの生活を存分に楽しんでいたことが見て取れる。この愛着と生活を楽しんだことこそ、建築と住民が融合できた最大の要因であったことを評価報告書の結論とする。生活を楽しむことは人々にとって理想だ。その理想を実現していた「同潤会江戸川アパートメント」は、その意義と指針を現代に伝えているのだ。

参考文献

(註1)NHKのETVスペシャル（2003/06/21放送）「同潤会アパートが語る昭和史」
（NHKアーカイブス）
https://www.nhk.or.jp/archives/chronicle/search/?keyword=%E5%90%8C%E6%BD%A4%E4%BC%9A%E3%82%A2%E3%83%91%E3%83%BC%E3%83%88%E3%81%8C%E8%AA%9E%E3%82%8B%E6%98%AD%E5%92%8C%E5%8F%B2

(註2)『団地七つの⼤罪――近代住宅の夢と 現実』 ⽵中労 弘⽂堂 1964年 P144

（註3）シリーズ『都市に住まう』第一回 同潤会の16の試み展 　リーフレット　2015年
　　　東京大学 教授　大月 敏雄
　　　　https://www.a-quad.jp/exhibition/070/p06.html

参考文献

同潤会に学べ―住まいの思想とそのデザイン 　内田 青蔵　　王国社　2004/1/1

同潤会アパート生活史　「江戸川アパート新聞」から　　
同潤会江戸川アパートメント研究会 編　　住まいの図書館出版局　1998年

消えゆく同潤会アパートメント　新装版　同潤会が描いた都市の住まい・江戸川アパートメント
橋本文隆、 内田 青蔵、大月 敏雄、 兼平 雄樹　　　河出書房新社　2011/4/15

アトラス江戸川アパートメントHP（跡地に建設されたマンション）
https://edogawa.afr-mansion.com/

UR都市機構
https://www.ur-net.go.jp/

いえ 団地 まち——公団住宅 設計計画史(住まい学大系103)
木下庸子 植田 実[編著] (著)‎ 　　ラトルズ　2014/2/25

総中流の始まり　団地と生活時間の戦後史 　青弓社ライブラリー Kindle版
東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センター
渡邉大輔 (編集), 相澤真一 (編集), 森直人 (編集)　　青弓社 　2019/11/25