日本独自の染色技法、大阪における「注染」について

日本独自の染色技法、大阪における「注染」について

はじめに
飛鳥時代の三纈染に端を発するともいわれる「注染」は、明治時代に大阪で生まれた日本独自の染色技法である。職人技が生かせるとともに量産が可能なことから、大正時代には大阪から技術者が招聘され各地で盛んとなった。本稿では大阪における「注染」について報告を行うとともに、二つの事例を通じて今後の展望を考察するものとする。

注染の歴史
明治初期、手拭いの需要増加にともない考え出された折付注染法が「注染」の原型である。東京の長板本染ゆかたの流行に対抗すべく、明治中期の大阪でこの染法を応用し「差分」による色鮮やかなゆかたがつくられ、明治36年の内国勧業博覧会で入賞したことにより「浪花華」「阪中」と呼ばれ全国へと普及した。さらに大正から昭和初期にかけては、化学染料の発展、紗張り技法の開発、さらにコンプレッサーと減圧タンクにより染液を吸引する染色法が開発されたことにより大きな発展をとげる。戦後頃には現在とほぼ変わりのない技法となり、昭和10年半ば頃より「注染」と呼称されるようになったのである。

地域特性
大阪府の和泉・河内地方は、和泉木綿・河内木綿に代表される木綿栽培が古来より盛んな地であり、さらに石津川流域の津久野・毛穴地域周辺において晒業が発達するとともに木綿問屋が栄え、周縁部もふくめて繊維を基盤とする産業風土が形成された。一方、大阪市内の東横堀川下流付近に集中していた注染工房は、戦災により移転を余儀なくされ、水質水量にめぐまれた石津川、大和川流域へと移転した（註1）。これにより全国で唯一、和晒、染色、仕上げを一貫生産できる集積地が両地域に形成されたのである。

大阪・注染業の特色と評価すべき点
なかでも一大生産地となったのが堺市の毛穴地域である（図1）。最盛期には50軒以上もの工房がひしめきあっていたが、現在ではわずか３軒を残すのみである（註2）。つぎに工程であるが、「糊置き」「注染」「水洗い」「乾燥」に大きく分かれ、分業制により浴衣や手拭が生産されている（図2～5）。温湿度が仕上がりに影響するため、その技術をマニュアル化することはできず、一人前になるまで最低3年はかかるという。
注染の特徴は何よりも色鮮やかな染め上がりにある。差分による染色が可能な注染では、一つの型で一度に多色染めすることが可能である。さらに生地糸一本一本の芯まで染めあげるため裏表がなく、和晒本来の風合いを楽しむことができる（図6）。また四大産地のうち大阪では、先達の職人たちにより育まれた高度な技が今に伝わる（註3）。なかでも差分による多彩な色の組み合わせと、注染独特の「ぼかし」や、複数の版を用いる「細川染」などを得意とし、再現性がむずかしい複雑な意匠は他の地域から依頼されることも多い（図7）。
このように注染は大阪発祥の日本独自の染色技法であり、国内有数の生産地として、全国随一の技が今日へと継承されている点が、評価されるべき大阪の文化資産と考える理由である。

毛穴地域の二工場にみる継承への取り組み
つぎに毛穴地域の二つの工場の取り組みを通じて大阪の注染について考察したい。先人の巧みな技を継承する大阪の注染であるが、手拭の大幅な需要減に伴い、多くの工場とともにその継承者をも失うこととなった。職人の高齢化が進む中、若手の育成が急務であり、需要拡大も必須である。こうした課題を抱える中、次代へと継承するための取り組みが模索されている。

1）.高度な技の継承「協和染晒工場」
昭和２７年創業の株式会社協和染晒工場（以下、協和）は、昔とかわらぬ丁寧なものづくりを今につたえている。その優れた技術は高く評価されており、自身もまた伝統工芸士である代表取締役の小松隆雄氏は、平成１４年に大阪府技能顕功賞を受賞、平成２３年に現代の名工に選出され、平成２６年には注染職人では初の黄綬褒章を授章している。「仕上がりに偶然はない」という小松氏の言葉からは職人としての気概が伝わる。基本に忠実に妥協のない姿勢は、上質な手仕事の継承者としての自負により支えられており、全国各地より複雑な色柄や緻密な意匠が持ち込まれることも多く、他工場から技術習得希望者を受け入れる場合もあるという。

2）.自社ブランドによる革新的取り組み「ナカニ」
注染の将来に大きな危機感をいだき、革新的な取り組みを行うのが昭和４１年創業の株式会社ナカニ（以下、ナカニ）である。代表取締役の中尾雄二氏は、受注業者からの脱却をめざして、平成２０年にブランド「にじゆら」を立ち上げ、直営店舗を設けた。工場独自のブランド事業は業界の常識を覆す画期的な取り組みであり、同業者からは否定的な意見も多くあったが、「にじみ」すら味わいとするなど従来の発想にとらわれない色や柄は広いファン層を獲得している。メディアからの注目率も高く、京阪神地区に5店舗を展開する。本社工場では見学会を定期開催すると共に、平成２６年には東京上野の「2Ｋ540　ＡＫＩ－ＯＫＡ　ＡＲＴＩＳＡＮ」内に「染めこうばにじゆら」を開設し、職人の手仕事にふれる場を創出している。

3）.大阪・注染業の問題点
協同組合オリセン専務理事の福田耕一郎氏は「売れることが技術を残す根幹」とし、堺市の中林真樹氏は「伝統産業はモノが売れなければ成立しない」と語る（註4）。しかしながら、受注加工生産に固執する従来の手法では、需要を喚起することはむずかしい。この現状に風穴をあけたのがナカニの取り組みである。単なるブランド展開ではなく注染への理解を深める活動に注力するとともに、手拭の新たな可能性を提案する。こうした取り組みが顧客層のなかに注染への愛着を育むための仕掛けとなり、ブランドを通じて作り手とファンが交流できる「場」が設けられたのである。これを機に「にじゆらを染めたい」という若い職人志望者も増えたという。ところが直営店舗をもつナカニにおいてすら、自社ブランドの比率は50％に満たない。注染を衣料へと応用するブランドを展開する協和では「受注生産で手一杯のため拡大しない」という消極的な意見であった。こうした受注生産に主軸をおいた姿勢にこそ、改革の余地があるのではないだろうか。

継承への課題と展望
協和の高度な職人技を継承するための真摯な取り組み、ナカニのブランド展開により新たな場を創出しようとする取り組み、いずれも次の時代へと技を残すための大きな第一歩である。上質な手仕事を「つなぎ」、その魅力を「広める」双方の取り組みは非常に意義深いといえる。今後は組合のもと相互に補完しあう関係性を構築していくことが期待される。
一方で懸念されるのが伝統工芸としての認知度の低さである。注染による浴衣は「浪華本染浴衣」として大阪府の伝統工芸品に指定されているが、この名称で流通することはない（註5）。これは、注染が問屋の下請けによる生産を主としていたことに大きな要因がある。産地すら伝わらない従来の手法では、本質的な変革には至らない。注染を未来へと残していくためには、先のような下請け意識からの脱却と、新たな価値の創造が希求される。そのためには注染の技術や味わい、つくり手の思いを正しく、積極的に伝えていかねばならない（図8）。
理解が深まることにより感動が醸成され、その精神に共感することにより愛着が育まれていく。つくる人に留まらぬ、伝える人という姿勢が、より一層求められるのである。

地域ブランドとして
そのためには、地域ブランドとして創生することが望ましいと考える。好例としてOEMを主とする問屋依存体質から脱却した「今治タオル」があげられる。商品本来の価値が広く認知され、地域ブランドとして大きく飛躍を遂げたことは言うまでもないが、何よりも生産者の手に力を取り戻したことにこそ、大きな意義があるといえる。「注染」もまた地域ブランドとして位置づけ、その存在意義と価値を地域に根付かせるとともに、大阪産の伝統工芸品として発信し、浸透させていくべきである（註6）。

おわりに
紡績業の躍進により経済発展をとげた近代大阪であるが、これは近接する泉州地区において繊維産業の集積地が形成されていたことが大きく寄与していた。こうした大阪の地域特性に密接にかかわる中より生み出された技が注染である。この地で育まれ、受け継がれてきた注染を幻の産業とするわけにはいかない。やがてすたれるものではなく、次代へと継承する技術として「伝統」とその「継承」の在り方を再考し、企業単体ではなく地域の誇る伝統産業として捉えなおす「意識の転換期」にきているのではないだろうか。

参考文献

註
1）大正末期から昭和にかけての最盛期には、大阪市内の東横堀、立売堀、土佐堀などに290軒も軒をつらねていた。

2）現在では大阪府下においても９軒のみであり、堺市が最大規模の生産地である。

3）四大産地は東京、浜松、名古屋そして大阪である。
　　以上、協同組合オリセン　事務局長・専務理事　福田耕一郎氏（2015年6月29日）

4）堺市としては販売支援活動および後継者育成を主軸に支援援助を行う。販売支援については、公益財団法人堺市産業振興センターにより販路開拓が目指されている。また技術取得が容易ではないため若手採用に躊躇する工場も多い。そこで給与の一部を市が負担し、新規採用をしやすい仕組みづくりがなされている。
　　堺市産業振興局商工労働部ものづくり支援課　主幹　中林真樹氏（2016年１月13日）

5）「浪華本染浴衣」として昭和60年（1985）に大阪府の伝統工芸品に指定されているが、呉服屋からの受注生産が大半である。

6）大阪府では、2013年より「大阪製ブランド」を推進しており注染による製品も選出されている。またJAPANブランド育成支援事業について組合に打診したところ、過去に話が出たものの意思統一に至らずとの回答であったという。ノウハウ支援を積極的に行う体制ではあるが、現状維持をよしとする意識が変わり、技術の担い手たちが現役であるうちに、若手世代の意見が反映されるようになり、各社独自のブランド化に取り組むことが望ましいとの意見であった。
　　以上、大阪府商工労働部中小企業支援室ものづくり支援課販促開拓支援グループ　副主査　水谷裕子氏（2015年8月20日、2016年1月26日）


参考文献
株式会社協和染晒工場　取材（2015年8月18日）
株式会社ナカニ　取材（2015年10月14日）

板倉宏昭ほか著『ネットワーク化が生み出す地域力』白桃書房、2009年
浮田光治編『庶民の芸術　手拭　浮田コレクション』染色と生活社、1989年
『大阪春秋　第４１号』大阪春秋社、１９８４年
関東注染工業組合著『本染め手拭の出来るまで　注染に息づく匠の技』関東注染工業組合、2005年
四国タオル工業組合『今治タオルブランディング・プロジェクトによる産地の復活と新たな取り組み』
中島茂著『綿工業地域の形成』大明堂、2001年
永原慶二著『新・木綿以前のこと』中公新書、1990年
南海道総合研究所事務局編『泉州の地場産業 -現状と今後の課題』南海道総合研究所、1984年
日本地方自治研究会編『地方自治の深化』清文社、2014年
柚木沙耶郎監修『図解　染色技術事典』理工学社、1990年